藤原先生

2017年5月の最新世界経済予測

世の中の動きに合わせて、自分たちがどうするのかが大事!

経済アナリスト 株式会社あえるば 取締役会長
特定非営利活動法人日本再生プログラム推進フォーラム 理事長
株式会社あえるば
URL:http://fujiwara.aeruba.co.jp/

ダイジェスト動画

御用達経営に徹する、
自分たちの独自のマーケットを住み分けする年!
独自の市場と商品を創りあげていく方針を実行していますか。

3月の景気一致指数・減少に転じされたことが発表されました。

「不景気が広がる中、今年来年どのように経営を乗り切るかが重要なポイント」
とお話される経済アナリスト・藤原直哉先生が、
具体的な行動に移していく時代、企業経営の展望が開ける時事解説・時局分析を
行います。

世界中、長期投資で株を買う人はいない!
戦略180°の転換が必要!
皆と違うからこそ強みとして生き残れる!

<規制緩和・グローバリゼーションの流れは、完全に終わった>
・EU離脱、トランプ大統領の登場が大きな転機
・地域、民族の想いと歴史に根差した国づくり
・なぜ株価が上がっているのか?買い手は誰?

<日本政府にはない!財政支出を使わずに政府を運用する共和党>
・アメリカ優先主義のトランプ・ドル安政策から見る日本
・米国金融機関vs.トランプ、日本vs.トランプ
・為替での激突コース
・中央銀行の人事を握っているトランプ大統領の強さと革命
・元には戻らない、分断されたアメリカ
・経済、誰が運営するのか?

<宙に浮いてしまうマクロン大統領支援は、イスラエルのみ!>
・右翼が強いフランス議会
・国家存亡最大の危機にあるイスラエル
・統一EUから諸国、諸地域の連合体としてのEUへ

<ヤミ金融900兆円を超える中国の不景気>
・コントロール不能の中国政府
・習金平の懸念材料
・いつ何が起きてもおかしくない
・アメリカ一極の時代の終わり

<規制緩和路線から外れる流れは、完全にできている>
・憲法の解釈を閣議決定で替えたことでできた安保法
・安倍内閣が終わると終わってしまうこと
・おさまらない自民党、右寄り清和会から中道へ戻そうとする人たち
・閣議決定取り消しの可能性

<流行を追いかけた経営の棘がまわっている>
・海外の案件4,000億円の損をした日本郵船
・大損をしたエネルギー、製造業
・20年前の構造改革、10年前のリーマンショック後の超金融緩和立て直し

<深刻な人財不足の日本、企業存続最大の課題>
・世界中の連鎖で株価が下がった場合
・次を担える人財の養成
・右肩上がり時代の経営者ではない後継者の養成
・誰でも踏み込めないところ

世界がどのように変化し、会社経営、
あなた自身どうしていくのか、未来の展望を持てていますか。

毎月世界と日本で今何が起きているのか、これからどうなっていくのか
金融・経済・政治・経営などの切り口から、
経済アナリストの藤原直哉が時事解説・時局分析をおこないます。

あなた自身で情報を集めて、あなた自身で判断する、
あなたの実力で世の中を知ることで、
どんどん前向きに考えて行動できるようになります。

進化が問われる時代、自分たちで未来を創り、展開できるように、
世の中の動きを毎月見ていくことで、大きな世の中の流れをつかむことができます。

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講師紹介

藤原 直哉(ふじわら なおや) 先生

経済アナリスト 株式会社あえるば 取締役会長
特定非営利活動法人日本再生プログラム推進フォーラム 理事長
独立系シンクタンクとして「経済」「政治」「国際情勢」「組織のリーダーシップ」に関する独自の分析を行っているほか、小田原市および長野県南信濃遠山郷に拠点を構え、ロハス体験学校の主催、コンサルティング、社内教育、講演、執筆活動を行っている。
また、藤原直哉が執筆する「ワールドレポート」を毎週発行。その他、社会人学校「藤原学校」を東京で月2回開催し、全国各地で「藤原塾」も開催している。
さらにNHKラジオ第一放送の「ビジネス展望」、山口放送ラジオの「情報ダブルクリック」にレギュラー出演、NHK文化センター青山教室では「世界の中の日本経済」というタイトルで時局分析を行っている。
このほか以下の職責を兼務している。
・渋谷ソーホーバレーコモンズ(SVC)推進協議会会長
・有限責任事業組合藤原KAIZEN研究会顧問
・ワシントン大学経営大学院名誉卒業生
・ワシントン大学経営大学院キー・パートナー

株式会社あえるば
URL:http://fujiwara.aeruba.co.jp/

講座概要

受講期間 毎月中旬更新 月1回
受講料 ¥500 /月額(税込、バックナンバーの価格です)
教材構成 動画教材:収録時間 約15分
主な学習項目
  • ・世界情勢から経済の行方を予測する
  • ・中国などアジア、ヨーロッパ、アメリカの動向
  • ・世界金融における大きな動き
  • ・日本国内の政治と経済の行方
  • ・これからの対策と心構え

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