今回のテーマは、「JOB型人事制度への傾斜⑤」です。
様々なメディアや媒体によって、「JOB型」というワードがトレンドになっていますが、 制度を導入するための具体的な方法や手順について、知らない方も多いのではないでしょうか。
前回までに、JOB型人事制度の等級体系や賃金体系における基本的な設計方法について 言及しました。 今回は、JOB型人事制度を導入する上で欠かすことのできない評価体系について、 具体的な評価項目の作成・評価方法・評価反映先の例を交えてご紹介します。
JOB型と職能型を比較した時に、大きく異なる点が評価です。JOB型を導入している 企業事例が少なく、評価をどのように作れば良いのか悩んでいる方も多いのではない でしょうか。役職別役割の棚卸や評価の詳細化にも触れており、評価制度を策定するための 参考になります。ぜひ、お見逃しなくご覧ください。
岡田 勝彦(おかだ まさひこ) 先生
人事コンサルタント
株式会社日本人事総研 代表取締役。
〔主な指導・講演先〕 各地商工会議所、青年会議所、ロータリークラブ、税務署、大手都市銀行、地方銀行、労働組合(連合会)、事業協同組合、労働基準局、社団法人、財団法人、独立行政法人、社会福祉法人をはじめ大手から中小零細にいたる一般企業など多数。
人事制度は「企業発展のための手段である」「○○主義に固執しない」「運用できる制度を構築する」を理念とし平成5年設立以来、多数の企業様とご縁を頂いて参りました。
また、人事部のない会社を中小企業と定義し、その会社の目線に立ち誠実で丁寧をモット-に独自の指導方法を確立し業種、業態や規模にかかわらずご支援させて頂いております。
本Eラーニングを通じ、より多くの皆様に人事を中心に幅広い情報をお届けすることが企業経営の一助になれば幸いです。
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